投稿者 global-ai-media 
1960年代に生まれた最初のチャットボット「ELIZA」の開発者は、人々が単純なプログラムに人間性を投影する姿に衝撃を受け、AIへの過度な依存に警鐘を鳴らしました。生成AIが実務に浸透しつつある今、その警告はかつてない重みを増しています。本記事では、技術の進化を振り返りつつ、日本企業が陥りやすい「擬人化」の罠と、冷静なガバナンスの在り方を解説します。
歴史は繰り返す：ELIZAから現代のLLMへ
1966年、MITのジョセフ・ウェイゼンバウム教授は「ELIZA（イライザ）」というプログラムを公開しました。これはユーザーの入力した言葉をパターンマッチングし、質問として投げ返すだけの単純なスクリプトでしたが、多くの被験者がそこに「人間的な理解」や「共感」を見出し、個人的な悩みを打ち明け始めました。
それから半世紀以上が経過し、1990年代のAsk JeevesやAliceといったインターネット時代のチャットボットを経て、私たちは今、OpenAIのChatGPTをはじめとする大規模言語モデル（LLM）の時代に生きています。技術的な裏付けは単純なルールベースから、膨大なパラメータを持つ確率的な推論へと劇的に進化しましたが、私たち人間側の心理的反応――つまり、流暢に言葉を紡ぐ機械に対して「心」や「知性」を感じてしまう傾向――は、驚くほど変わっていません。
ウェイゼンバウムの警鐘と「ELIZA効果」
ウェイゼンバウム教授は、自身が作成したプログラムに人々がのめり込む様子を見て恐怖を覚え、晩年は「コンピュータが人間の判断を代行すること」に対して批判的な立場を取りました。これは今日、「ELIZA効果（イライザ効果）」として知られる現象です。すなわち、コンピュータの動作が人間らしく見えると、実際には存在しない知能や感情を無意識に想定してしまう心理作用のことです。
現代のLLMは、文脈理解や知識の幅においてELIZAとは比較にならない性能を持っています。しかし、それゆえにELIZA効果のリスクも増大しています。「AIが自信満々に答えたから正しいはずだ」「AIが謝罪したから反省しているはずだ」という誤解は、ビジネスにおける意思決定のミスや、ハルシネーション（もっともらしい嘘）によるコンプライアンス違反を引き起こす温床となります。
日本企業における「言葉の礼儀正しさ」とリスク
日本企業において、この問題は特に注意が必要です。日本語のビジネスコミュニケーションは、敬語やクッション言葉といった「形式」を重んじます。現在の生成AIは、非常に自然で礼儀正しい日本語を出力することが可能です。
しかし、流暢な敬語で語られると、内容の真偽にかかわらず「信頼できる相手」として認識してしまうバイアスがかかりやすくなります。例えば、カスタマーサポートの自動化において、AIが非常に丁寧な言葉遣いで誤った製品仕様を案内した場合、顧客はそれを疑わずに受け入れ、後のトラブルに発展する可能性があります。日本特有のハイコンテクストな文化や「おもてなし」の文脈において、AIの流暢さは武器であると同時に、ガバナンス上の大きなリスク要因にもなり得るのです。
日本企業のAI活用への示唆
ウェイゼンバウムの警告を現代に置き換えると、AIを「魔法の箱」ではなく「高度な計算機」として扱う重要性が見えてきます。日本企業の実務担当者は、以下の観点を持ってAI活用を進めるべきです。
1. 「擬人化」を避けるUXと言葉選び
社内ツールや顧客向けサービスにおいて、AIを過度に擬人化しない設計が求められます。AIエージェントに名前や人格を与えることはエンゲージメント向上に寄与しますが、金融や医療、法律相談など正確性が求められる領域では、「これはAIによる自動生成であり、誤りを含む可能性がある」ことを明確に伝えるUI（ユーザーインターフェース）が必要です。
2. ヒューマン・イン・ザ・ループ（人間による介在）の徹底
AIは確率論に基づいて「次の単語」を予測しているに過ぎず、意味を真に理解しているわけではありません。重要な意思決定や顧客への最終回答には、必ず人間が確認・承認するプロセス（Human-in-the-Loop）を組み込むべきです。特に日本では、ミスの責任所在が曖昧になりがちですが、「AIが言ったから」は免罪符にならないことを組織として定義する必要があります。
3. AIリテラシー教育の再定義
プロンプトエンジニアリングのような操作スキルだけでなく、「AIは計算機であり、人格を持たない」「もっともらしく間違う」という本質的な限界を理解させる教育が急務です。これはエンジニアだけでなく、AIを利用するすべてのビジネス職にとっての必須教養となります。
技術は進化しましたが、それを使う人間の認知バイアスは変わりません。AIの「人間らしさ」に惑わされず、その有用性を冷静に実務へ落とし込む姿勢こそが、今の日本企業に求められています。