投稿者 global-ai-media 
生成AIの普及に伴い、単に質問に回答するだけのチャットボットを超えた、新たなAIの活用法が注目されています。インドのスタートアップが開発する「アンチChatGPT」と呼ばれる教育用AIは、答えを提示するのではなく、ユーザー自身に思考を促す「コーチング」に主眼を置いています。このアプローチは、教育現場のみならず、日本企業の課題である人材育成や技能伝承においても重要な示唆を含んでいます。
「答え」ではなく「問い」を投げるAIの登場
生成AIブームの火付け役となったChatGPTは、あらゆる質問に対して即座に答えを生成する能力で世界を驚かせました。しかし現在、そのカウンターパートとも言える「答えを教えないAI」の開発が進められています。
インドのテック業界のベテランであるPeeyush Ranjan氏とMukesh Bansal氏（元Flipkart）が創業したスタートアップ「Fermi」は、教室向けのAIツールを開発しています。彼らが目指すのは、生徒の宿題を代行するツールではなく、生徒が自力で問題を解決できるよう導く「コーチ」としてのAIです。メディアではこれを「アンチChatGPT」と呼ぶこともありますが、技術的な否定ではなく、UX（ユーザー体験）設計におけるアンチテーゼと捉えるべきでしょう。
ソクラテス式問答法と「有益な摩擦」
このアプローチの核心は、「ソクラテス式問答法」のAIへの実装にあります。ユーザーの問いに対して直接的な解を返すのではなく、「なぜそう思うのか？」「次に何をすべきか？」といった問いかけを返すことで、ユーザーの思考プロセスを深めます。
ビジネスの文脈における従来のAI導入は、いかに「摩擦（Friction）」を減らし、最短時間で正解にたどり着くかを重視してきました。しかし、教育や人材育成の観点では、思考の過程という「有益な摩擦」を意図的に残すことが不可欠です。AIがすべてを回答してしまえば、人間の思考力や学習意欲が減退するという懸念は、教育機関だけでなく企業の人材開発担当者も抱いている共通のリスクです。
日本企業の人材育成と技能伝承への応用
この「コーチング型AI」の概念は、日本のビジネス現場において非常に親和性が高いと言えます。特に、以下の2つの領域での活用が期待されます。
第一に、OJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）の補完です。日本の組織文化では、先輩が後輩の面倒を見るOJTが主流ですが、人手不足により指導リソースが枯渇しています。新人が業務上の壁に当たった際、単にマニュアルの該当箇所を提示するのではなく、「過去の類似事例ではどのような対応が取られたか」を考えさせるような社内用AIアシスタントは、若手の早期戦力化に寄与します。
第二に、熟練技術者の技能伝承です。暗黙知を多く持つベテラン社員のノウハウをLLM（大規模言語モデル）に学習させる際、単なる検索システムにするのではなく、ベテラン社員が若手に行っていたような「気づきを与える対話」をAIで再現する試みです。これにより、単なる情報の検索ではなく、技術的な「勘所」を養うトレーニングが可能になります。
実装上の課題とリスク
一方で、コーチング型AIの実装は、回答型AIよりも高度なエンジニアリングを要します。AIは確率的に「もっともらしい次の単語」をつなげる性質上、放っておけば「答え」を言いたがる傾向があるからです。
システムプロンプト（AIへの基本指示）による厳格な制御や、学習段階のどこまで誘導すべきかという「教育的ガードレール」の設計が重要になります。また、誤った方向に誘導してしまうハルシネーション（幻覚）のリスクも残るため、特にコンプライアンスや安全に関わる領域では、人間の専門家による監修（Human-in-the-loop）が引き続き不可欠です。
日本企業のAI活用への示唆
「アンチChatGPT」的なアプローチから、日本の実務者が得るべき示唆は以下の通りです。
- 「効率化」と「育成」の使い分け：すべてのAI活用を「時短」に結びつける必要はありません。定型業務は「回答型AI」で自動化し、社員のスキルアップ領域にはあえて時間をかけさせる「コーチング型AI」を導入するなど、目的による使い分けを設計段階で明確にすることが重要です。
- 問いを立てる力の再評価：AIが高度化するほど、人間には「適切な問いを立てる力」や「AIの回答を批判的に検証する力」が求められます。企業内のリスキリング施策において、プロンプトエンジニアリングだけでなく、こうした基礎的な論理的思考力の強化をセットで行う必要があります。
- ブラックボックス化の回避：業務プロセスをAIに丸投げすることで、社内から「なぜその判断に至ったか」というプロセス知が失われるリスクがあります。AIを意思決定の補助として使う場合でも、最終的な判断の根拠を言語化させるプロセスを業務フローに組み込むべきです。