投稿者 global-ai-media 
生成AIの導入によって「業務時間が短縮され、仕事が楽になる」という期待は、必ずしも正しくないかもしれません。世界のAI開発現場では、AIが人間の認知負荷を高め、業務を「高密度化（Intensify）」させているという指摘がなされています。本稿では、Simon Willison氏の論考をもとに、AI時代に求められる新しい働き方のリズムと、日本企業が意識すべきマネジメントの転換点について解説します。
AIがもたらす「マルチスレッド型」の働き方
近年、生成AIやLLM（大規模言語モデル）の導入効果として「業務効率化」や「時短」が強調されがちですが、実務の現場、特にエンジニアリングや高度なナレッジワークの領域では、少し異なる現象が起き始めています。Simon Willison氏が指摘するように、AIは単にタスクを肩代わりして人間を休ませるのではなく、人間に対して「同時に複数の思考スレッドを管理する」ような、より強度の高い働き方を促しているのです。
例えば、プログラミングや文章作成の現場を想像してください。これまでは一つのタスクに没頭（シングルスレッド処理）していましたが、AI活用を前提とすると、人間は以下のような動きを求められます。
- 自身で主要なロジックを設計・記述する
- 並行してAI（Copilotなど）に別の実装案やドキュメント生成を指示する
- AIが出力してきたコードや文章の正確性をレビューする
- 次のプロンプト（指示）の戦略を練る
これらが分単位、あるいは秒単位で並行して行われるため、人間の脳は常に「監督者」と「作業者」を行き来することになります。これは生産性を劇的に向上させる一方で、認知的な負荷（Cognitive Load）を増大させ、業務時間を極めて「高密度」なものに変質させます。
日本市場特有の「品質」へのこだわりと疲弊リスク
この「業務の高密度化」は、日本のビジネス環境において特に注意が必要です。日本企業には、成果物に対して非常に高い品質と正確性を求める商習慣があります。AIは確率的に動作するため、ハルシネーション（もっともらしい嘘）のリスクが避けられません。欧米企業が「とりあえずドラフト（下書き）ができればOK」とする場面でも、日本企業では「完成品レベルの正確性」を求められる傾向があります。
その結果、日本の実務担当者は、AIによって大量生成されたアウトプットに対し、人間がゼロから作る以上の集中力で「間違い探し（ファクトチェック）」を行うことになります。これは、AIによって単純作業が減るメリットを相殺するほどの精神的疲労を招く可能性があります。「AIを入れたのに、現場が以前より疲弊している」というパラドックスは、このメカニズムから生じます。
ガバナンスとスキル格差の拡大
また、業務の高密度化はスキル格差を広げます。シニアレベルの社員は、AIを使いこなして「マルチスレッド」で通常の数倍の成果を出すことができますが、判断能力が未熟なジュニア層にとっては、AIの提案を鵜呑みにせず管理・監督することは困難です。
日本企業の人材育成モデルであるOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）も影響を受けます。AIが「そこそこの回答」を即座に出してしまうため、若手が試行錯誤を通じて学ぶ機会が失われる懸念があります。組織としては、AIの出力を鵜呑みにしないためのガバナンス（統制）を効かせつつ、いかにして若手の「審美眼」を養うかが喫緊の課題となります。
日本企業のAI活用への示唆
以上のグローバルトレンドと日本の現状を踏まえ、意思決定者やリーダー層は以下の3点を意識してAI活用を推進すべきです。
1. 「時短」ではなく「品質と密度の向上」をKPIにする
AI導入の目的を単なる「残業時間の削減」に置くと、現場の実態と乖離します。むしろ、「同じ時間でより高度な検討ができる」「より多くの選択肢を検証できる」といった、業務の質の変化（高密度化）を評価軸に据えるべきです。生産性は「量」だけでなく「深さ」で測る必要があります。
2. 認知負荷への配慮と「人間中心」のワークフロー設計
AIとの協働は脳のリソースを激しく消費します。休憩の推奨や、あえてAIを使わない「思考整理の時間」を確保するなど、メンタルヘルスを含めた業務設計が求められます。ツールを導入して終わりではなく、それを使う人間の負荷分散まで考慮することが、持続可能な活用の鍵です。
3. 「AIマネジメント力」を新たなスキル要件に
今後の日本企業では、自ら手を動かす能力に加え、AIという「優秀だが嘘をつくこともある部下」を指揮し、その成果物の責任を負う能力が評価されるようになります。採用や評価制度において、単なる知識量ではなく、AIとの「マルチスレッド型業務」を遂行できる指揮能力（オーケストレーション能力）を重視する方向へシフトしていくべきでしょう。