投稿者 global-ai-media 
海外のソーシャルメディアを中心に、生成AIによって大量生産された低品質かつ不気味なコンテンツ、通称「AIスロップ（AI Slop）」が急増しています。プラットフォームのアルゴリズムをハックし、ユーザーの関心を引くために過激化・グロテスク化するこの現象は、もはや単なるノイズではなく、デジタル空間の信頼性を揺るがす問題となりつつあります。本稿では、この実態を解説し、日本企業がマーケティングやAI活用において留意すべきリスクと対策について考察します。
「AIスロップ」とは何か—関心を集めるための暴走
昨今、欧米のテック系メディアやコミュニティで頻繁に議論されているキーワードに「AIスロップ（AI Slop）」があります。「Slop」とは元々、家畜に与える残飯や、安っぽく味気ない食事を指す言葉です。AIの文脈では、生成AIを用いて極めて低コストに大量生産された、人間にとって価値の薄い、あるいは不快感を与えるコンテンツの総称として使われています。
元記事にあるように、Facebookなどのプラットフォームでは現在、このAIスロップが「闇（Dark）」の様相を呈しています。当初は奇妙な風景画や架空の動物といった無害なものが中心でしたが、最近では身体的な変形を伴う人物像、災害を模したフェイク画像、あるいは生理的嫌悪感を催すような不気味な（macabre）画像や動画が氾濫しています。これらは、ユーザーの「怖いもの見たさ」や困惑、あるいは誤った同情心（例：フェイクの貧困画像への「いいね」）を誘発し、エンゲージメント（反応）を無理やり稼ぐために生成されています。
アルゴリズムの隙間を突く「質の低い自動化」
なぜ、このような不気味なコンテンツが溢れるのでしょうか。背景には、ソーシャルメディアのアルゴリズムと、生成AIによる制作コストの劇的な低下があります。多くのアカウント運営者は、広告収益やアカウントの評価を高めるために、とにかく「反応」を求めます。きれいな画像よりも、奇妙でグロテスクな画像の方が、ユーザーがスクロールの手を止め、コメント欄で議論を戦わせる傾向があるため、AIへの指示（プロンプト）が意図的に過激な方向へと進化しているのです。
これは、LLM（大規模言語モデル）や画像生成AIの技術的進歩が、皮肉にも「質の低い自動化」に利用されている典型例です。日本国内でも、「アフィリエイト目的の粗製乱造ブログ」や「AIが読み上げるだけの動画」が散見されますが、グローバルなプラットフォーム上では、より視覚的に強烈で、倫理的な境界線を踏み越えたコンテンツがシステム的に生成され続けています。
企業にとっての「ブランドセーフティ」リスク
この現象は、AIを活用したい、あるいはデジタルマーケティングを行う日本企業にとって対岸の火事ではありません。最大のリスクは「ブランドセーフティ（ブランドの安全性）」の毀損です。
もし、自社の広告が、AI生成された不気味な画像やフェイクニュースの直下に表示されたらどうなるでしょうか。消費者は無意識のうちに、その不快なコンテンツと企業ブランドを結びつけて記憶する恐れがあります。また、AIスロップが溢れるプラットフォーム自体からユーザーが離脱し、広告媒体としての価値が低下するリスクも無視できません。
さらに、「デッド・インターネット理論（ネット上の活動の大半がボット同士のやり取りになるという仮説）」が現実味を帯びてくる中で、企業が投じるマーケティング予算が、実はボットによって生成されたコンテンツを、別のボットが閲覧しているだけの空間に消えている可能性も懸念されます。
日本企業のAI活用への示唆
最後に、こうしたグローバルの現状を踏まえ、日本企業が取るべきスタンスと具体的なアクションを整理します。
1. 「量」より「質」への回帰とガバナンス
生成AIを使えばコンテンツの量産は容易ですが、AIスロップのような「埋め草」を作ることは、長期的にはブランドの信頼を損ないます。日本企業が得意とする「品質へのこだわり」や「おもてなし」の精神をAI活用にも適用すべきです。自社でAIを使ってコンテンツを発信する際は、必ず「Human in the Loop（人間による確認・介入）」のプロセスを組み込み、ファクトチェックと倫理的なフィルタリングを徹底する必要があります。
2. 広告出稿先の選定とモニタリングの強化
マーケティング担当者は、プログラマティック広告（枠を自動買い付けする広告）の運用において、配信面の質をより厳格に管理する必要があります。AI生成コンテンツが野放しになっているプラットフォームへの出稿比率を見直す、あるいはブランドセーフティーツールを導入して不適切なコンテンツへの露出を防ぐといった対策が急務です。
3. AIリテラシー教育のアップデート
従業員に対し、AIの利便性だけでなく、こうした「負の側面」についても教育する必要があります。何がAIによる生成物で、どのようなリスクが潜んでいるのかを見抜く目を養うことは、企業のリスク管理としても重要です。
AIは強力なツールですが、使い方を誤ればデジタル空間を汚染する公害発生源にもなり得ます。日本企業には、規律あるAI活用を通じて、信頼できるデジタル社会の構築に貢献する姿勢が求められています。