投稿者 global-ai-media 
ChatGPT（DALL-E 3）を活用した「シネマティックなポートレート作成」などの個人向けノウハウが注目を集めています。しかし、企業視点ではこれを単なる遊びではなく、マーケティング素材の制作効率化やブランディングへの応用という文脈で捉え直す必要があります。本稿では、プロンプトエンジニアリングの実践的価値と、日本企業が留意すべき権利侵害リスクや品質管理について解説します。
プロンプトエンジニアリングがもたらすクリエイティブの民主化
昨今、ChatGPT等の生成AIを用いて、スマートフォンで撮影した何気ない写真を「色彩豊かで映画のようなポートレート」に変換する手法が話題となっています。元記事で紹介されているような「Bold（大胆な）」「Color-Rich（色彩豊かな）」「Cinematic（映画的な）」といった具体的な形容詞を含んだプロンプト（指示文）は、単なる画風の変換にとどまらず、意図した通りのビジュアルをAIに生成させるための重要な制御技術です。
これまで専門的なデザイナーやフォトグラファーの暗黙知であった「構図」「ライティング」「トーン＆マナー」の調整が、言語化されたプロンプトによって操作可能になったことは、企業のクリエイティブ制作プロセスに大きな変化をもたらしています。特に、イメージボードの作成や広告クリエイティブのラフ案出しといった初期フェーズにおいて、非デザイナー職でも高品質なイメージを具体化できる点は、意思決定のスピードアップに直結します。
一貫性の維持と「AIらしさ」からの脱却
一方で、ビジネス利用における最大の課題は「一貫性」と「品質」です。個人のSNS利用であれば、都度異なる雰囲気の画像が生成されても問題ありませんが、企業のブランディングにおいては、トンマナ（トーン＆マナー）の統一が不可欠です。
DALL-E 3やMidjourneyなどの画像生成AIは、同じプロンプトを入力しても毎回異なる出力を行う確率的性質を持っています。そのため、特定のキャラクターや商品イメージを固定したまま、背景やポーズだけを変えるといった制御には高度な技術（Seed値の固定や画像参照機能の活用など）や、Stable Diffusion等のより専門的なツールの導入が必要です。
また、日本市場においては消費者の目が厳しく、いわゆる「AI生成特有の不自然さ（指の本数の誤りや、過度に滑らかな質感）」に対してネガティブな反応を示すケースも増えています。生成された画像をそのまま最終成果物とするのではなく、あくまで素材として扱い、最終的には人間のデザイナーがレタッチや監修を行う「Human-in-the-loop」の体制が、品質担保には欠かせません。
日本における著作権リスクとコンプライアンス
画像生成AIを業務利用する際、避けて通れないのが著作権の問題です。日本の著作権法（第30条の4）は、AIの学習段階においては比較的柔軟な解釈が可能ですが、生成・利用段階（依拠性と類似性）においては、既存の著作物に対する権利侵害のリスクが存在します。
特定の作家やクリエイターの画風を意図的に模倣するようなプロンプト（例：「〇〇風のスタイルで」）を使用し、その結果生成された画像が既存の著作物と類似している場合、商用利用すれば著作権侵害に問われる可能性があります。特に「Cinematic」や「Portrait」といった一般的なスタイル指示であればリスクは低いものの、特定の映画作品や写真家の名前をプロンプトに含めることは、コンプライアンス上避けるべきです。
日本企業のAI活用への示唆
以上の動向を踏まえ、日本の企業・組織が画像生成AIを活用する上でのポイントを整理します。
1. 利用ガイドラインの策定と周知
現場部門がシャドーITとして個人のアカウントで生成AIを利用することを防ぐため、企業版ChatGPT（Team/Enterpriseプラン）などのセキュアな環境を提供すると同時に、入力データ（社外秘画像など）や生成物の利用範囲に関する明確なガイドラインを策定してください。
2. 「ラフ制作」と「本番制作」の使い分け
プレゼン資料や社内検討用のイメージ画像、あるいはWeb広告のABテスト用バナーなど、スピードと量が求められる領域ではAIを積極的に活用すべきです。一方で、企業の顔となるキービジュアルや製品画像については、従来通りプロフェッショナルによる制作、あるいはAI生成物をベースにした入念な加工を行うワークフローを維持することが、ブランド棄損リスクを低減します。
3. 著作権リテラシーの向上
「プロンプトに他人の著作物名や作家名を入れない」「生成物が既存の有名なキャラクター等に似ていないか確認する（類似性チェック）」といった基本的な運用ルールを、マーケティング担当者やデザイナーだけでなく、発注を行うプロダクトマネージャー層にも教育することが重要です。